通常医療機関であれば、脱毛は治療です。その処置によるケアー用品は必ず使うものであれば処方を致します。事前に確認は必要でしょうが、あらためて請求金がでる事は普通は有りません。
　質問に戻りますが、この場合に火傷が生じるとすれば、レーザーが原因でしかありません。アルコールで起こるとすれば、アルコール性の炎症か接触性皮膚炎でしょうか。
　エステは保健所の許可も無く無資格の方が出来る仕事ですので、誰でもがする事が出来る可能性のある仕事です。医療機関は保健所の管轄下にあり、届け出が必要です。その違いを御理解願いたいと思います。
　お大事に！

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　色素の状態でレーザー脱毛が出来るか、判断出来ると思います。それでだめなら、絶縁針脱毛をすれば良いのではないですか。手術後であれば、硬くてやり難い面はありますが、術後で知覚が落ちている場合は痛みは少ない事もあります（半年ですと戻っているかも知れませんが）。
　逆さ睫毛以外の永久脱毛は自由診療ですので、値段は受けられる施設毎に決められています。受ける施設でお聞き下さい。

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勉強不足で申し訳ありませんが、BCSS脱毛もLHE脱毛も判りません。医療施設での脱毛でしょうか？どのような機器を使用するのかも判りませんので、その効果も判りません。脱毛は医療行為ですので、(社)日本美容医療協会とすれば医療施設で治療を受ける事をお勧め致します。

2055を参照下さい。

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ひげのレーザー脱毛を行っています。

カリスクリニック
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無資格の方やエステシャンの様な無資格の方を含めて、そういった方で無く、准看護師や正看護師が行ない、且つ医師の監督下で医療機関で行われているのであれば、問題は無いと考えます。他に何か疑問点が有るのでしょうか。そうであればその施設の院長または担当医師に確認されたらいかがでしょうか。

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レーザー脱毛による永久脱毛では、永久を目指して行うものです。たまたま永久にならずに細くなる毛は有るかも知れませんが、細くする目的でする事は非常に難しい事と思います。永久になる可能性が高くなると思いますよ。

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１、「厚生労働省は平成13年11月に「『レーザー光線又はその他強力なエネルギーを有する光線を毛根部に照射し、毛乳頭、皮脂腺開口部等を破壊する行為』を医師以外のものが業として行うことは医師法17条に違反する」として、サロンが毛乳頭、皮脂腺開口部等を破壊するような高出力のレーザー脱毛機を使って施術することに対し、医師法違反に当たるとの判断を示した。
　一方、経済産業省は平成14年3月に「エステティックにおける美容レーザー脱毛（一定期間の除毛・減毛効果）のための施術に関して、レーザー機器を使用する際の適正な施術方法について、レーザーの人体に及ぼす安全面での考え方として従来から確立されているMPE（最大許容露光量）の考え方を踏まえ、現在使用されている機器の機種や媒質に応じた具体的な施術方法（出力レベル等の領域等）について、業界自身による基準の策定が必要なのではないか」という見解を示した。」
上述のような厚生労働省の見解がでています。ここで所謂抜け道となったのが、「毛乳頭、皮脂腺開口部等を破壊する行為」という文章です。これにより「破壊」しなければ、違反にならないと解釈できるからです。
しかし、永久脱毛する為には、レーザーを毛に当てる事により毛根に熱が溜り、その熱が放散する事により毛の発生部位と思われている毛乳頭、皮脂腺開口部等を熱変性し不可逆的な破壊を起こすからです。これを破壊しないという事は、永久脱毛できないという事ですが、中には永久脱毛できるものも出てくるだろう、と考えて（一定期間の除毛・減毛効果）という言葉を使ったわけです。そして現実にエステサロンで行われているレーザー（光り）脱毛でトラブルが生じないように指導していこうという事で、東京都の案が出たのではないでしょうか。
例えばブライダルエステのように、結婚式の時にきれいでありたい、その為には今迄ワックス脱毛していたのを、ワックスではお客を呼べないのでレーザー脱毛で、という事でしょう。
上記理由でエステサロンでは永久脱毛できませんし、広告も永久脱毛とは出せません。
また、エステサロンでのレーザー脱毛で火傷や皮膚トラブルを生じますと、医師法違反という事になり警察等に訴えれば取り締まられます。

２、医療広告については貴方のおっしゃる通りで、一般の人からこのような御意見を頂けるようになったかと嬉しい限りです。
平成３年にこの社団法人日本美容医療協会が出来ましたのも、あまりに酷い美容外科医院の広告を何とかしなければ、という事も一つの動機でありました。そこで、協会設立と同時に「広告のあり方委員会」ができ、雑誌、タウン情報誌、等々に載っている医療広告がどうあるべきか、と検討し、協会の自主規制案を造りました。そこで、純粋の医療広告は厚生労働省の規制を守るのは当然ですが、本やビデオ広告は一般の本やビデオ広告と同じ程度に、目次程度は構わないとして、厚生労働省の許可を得て雑誌広告協会などとも手を組み通達してもらいましたが、現状を見れば逆手に取られて「目次より」と書けば何でも書けるようになってしまっています。非常に嘆かわしい事ですが少なくとも当美容医療協会の会員医院の広告では、殆ど見当たらないと思います。
貴方のような御意見を厚生労働省に一般の方からどんどん言って頂くと、雑誌社や東京都、厚生労働省も動くと思うのですが・・・。

インターネット上のHPについては、広告とは看做されない為現状では取り締まりようがありません。しかし余りに酷い、我田引水的なHP等は、情報が幾らも手に入る現在、一般の人でもおかしい、うさん臭いというように批判できるようになってきたのではないでしょうか。様々な情報を発信し皆様の情報源になって頂く為に、当HPのオンライン相談室やJAAM Topicsを御利用頂ければと思っております。